グリーンケミストリー（Green Chemistry）とは

グリーンケミストリーという言葉は、日本では一般にあまり馴染みがないものかもしれない。化学物質による環境汚染を防止し、生態系や人体への有害な影響を最小限に抑えることを目指した化学のことで、1990年代からアメリカを中心に提唱され、世界的に広がったコンセプトである。

このグリーンケミストリーの中核をなす考えは、Paul AnastasとJohn Warnerが1998年に発表したGreen Chemistry: Theory and Practiceという著作の中で提唱した12原則（12 Principles of Green Chemistry）にある。原則の中には、廃棄物はできるだけ出さない（第１原則）、無害な化学製品の設計（第4原則）、有害な溶剤や補助剤をできるだけ使わない（第5原則）といったものが含まれる。詳しくは、以下のサイトをご参照願いたい。

米国環境保護庁（United States Environmental Protection Agency）：Basic of Green Chemistry

日本では1999年にグリーンケミストリー研究会が日本化学会の中に結成され、2000年には産官学連携による「グリーン・サステナブル ケミストリー ネットワーク」が設立されて、現在GSCN会議として、新化学技術推進協会の中で活動が展開されている。

グリーンケミストリーをめぐる新しい動き

グリーンケミストリーは米国に始まり、欧州や世界各国で具体的な法や規制となって形を成してきたが、産業界における推進の動きは遅かったと言われている。Green Chemistry & Commerce Councilが2015年3月に公表したAdvancing Green Chemistry: Barriers to Adoption & Ways to Accelerate Green Chemistry in Supply Chainsによれば、その原因はグリーンケミストリーの定義が不確定なこと、サプライチェーンの複雑さ、新しい化学製品へ移行するためのリスクやコストなどが挙げられており、ステークホルダー間のより一層のコラボレーションや、小売や消費品メーカーからの要請、消費者への教育などを改善策として提言している。

そんな中、アメリカの大手小売チェーンや消費製品メーカーに新しい動きが出ている。例えば米国最大の小売チェーンであるWalmartやTargetといったスーパーで、グリーンケミストリー製品を購入する自主ガイドラインを2013年から導入している。政府による法や規制では合法でも、自社の基準にそぐわない場合には購入しないというもので、メーカーに対して強い圧力となる。またジョンソン&ジョンソンが自主的に有害とされるフタル酸エステルを使用しない方針を決めた。

A Toxic Situation: Walmart and Target take on Chemical Safety, The Guardian, 2013年12月13日

こうした動きは、今まで足踏み状態であったグリーンケミストリーの動きを加速することになるであろう。需要サイドからの圧力を受けて、生態系や人体に優しい、無害な化学品への技術革新やイノベーションが生まれる基盤が整いつつある。

Deutsche Welieの記事より転載

ドイツのBertelsmann Foundationが行ったインクルーシブ教育に関するドイツ国民の意識調査の結果が公開された。レポートはドイツ語で書かれているのだが、概略が英字紙に掲載されていたのでご紹介したい。

ドイツでは2009年に国連の「障害者の権利に関する条約」を批准し、インクルーシブ教育の普及を進めている。本調査は、批准後6年が経過する今、ドイツ国民の意識がどのようになっているかを4300名の親を対象にインタビュー調査を行ったものである。

調査によれば、回答した4300名の3分の1以上がインクルーシブ教育を行う学校に子供を通わせている。インクルーシブ教育を行う学校に対する親の評価は高く「子供を通わせている学校に満足しているか」という質問に対し「満足」と答えた親は68%にのぼり、インクルーシブ教育を導入していない学校に子供が通う親の58%を上回る。

先生に対する評価も高く「説明がきちんとできる」、「教えることへのコミットが高い」、「子供の長所を伸ばしている」といった項目で、インクルーシブ教育を行う学校の先生の評価は一般の教師より高くなっている。

調査結果にはインクルーシブ教育に関する親たちの複雑な思いも反映されている。調査対象の7割がインクルーシブ教育が社会に必要と回答する一方、障害者は特別学校で学んだ方が良いとする回答者は6割を超え、半数がインクルーシブ教育によって障害を持たない子供たちの学習が遅れると考えている。

日本でも2014年１月に「障害者の権利に関する条約」を批准、関連法が施行となっている。現場レベルも含めてどのような教育システムを構築していくのか、具体的な議論はこれからだ。インクルーシブな教育とは何か、そもそも教育とは何かの根本的な議論がなされ、全ての子供たちがそれぞれの個性やニーズに応じて成長できる社会に（時間をかけながら）変化していくことを期待したい。

条約批准後のドイツでも、地方公共団体レベルでの対応はまちまちで、すこしずつ理解が広まっている様子だ。これから始まる日本においても長い時間と多くの議論が必要となるに違いない。次世代の社会を生きる子供たちのために、わたくしたち一人一人ができることは、まずは知ることだろう。

記事: Educational Inclusion Slowly On The Rise In Germany, Study Shows/Deutche Welie/ 2015.7.1

調査レポートはこちら（ドイツ語）。